実質賃金2か月連続プラス（2026（令和8）年2月分毎勤速報）

前回のエントリーで、1月分の確報をご紹介しました。（休日を挟んだため1週間前の記事となりました・・・。）

同じ2026（令和8）年4月8日に、2月分の速報も厚生労働省から公表されています。
1月確報との比較を中心に、整理しておきます。

実質賃金指数（2020（令和2）年平均＝100）は次のとおりです。

〇消費者物価指数（持家の帰属家賃を除く総合）で実質化したもの
　1月確報：81.8（前年同月比0.7%増）→　2月速報：82.0（同1.9%増）

〇消費者物価指数（総合）で実質化したもの
　1月確報：83.4（前年同月比1.0%増）→　2月速報：83.5（同2.0%増）

2か月連続のプラスです。しかも伸び率が大きく拡大しました。（2020年＝100ではありますが）

背景には二つの要因があります。
一つは名目賃金の加速です。
現金給与総額は298,341円（前年同月比3.3%増）で、1月確報の2.5%増から0.8ポイント伸びています。所定内給与も269,154円（同3.3%増）と堅調です。
もう一つは物価上昇率の鈍化です。
CPI（持家の帰属家賃を除く総合）の前年同月比は1月の1.7%上昇から2月は1.4%上昇へと低下しました。
賃金の伸びが加速し、物価の伸びが鈍化した結果、実質賃金の改善幅が広がった形です。

パートタイム労働者の時間当たり所定内給与は1,443円（前年同月比4.2%増）と、1月確報の3.7%増を上回りました。
最低賃金引き上げの効果が引き続き表れているものと思われます。

ただし、前回のエントリーで確認したとおり、毎勤統計では速報から確報への修正が珍しくありません。
1月分も速報時点の1.4%増から、確報では0.7%増へと大幅に下方修正された経緯があります。（サンプル入れ替えの時期と重なったため、修正も大きかった可能性があります。）
2月分についても、現時点では強そうな数字が出ていますが、確報が出るまで、一定の含みを持って見ておくのがよいかもしれません。

よい数字には飛びつきたいものですが、冷静さを保ちたいものです。（自戒を込めて）